水道管の破裂の修理依頼でした。

【現場状況】
敷地内に設置してある水道管が破裂して水が噴き出してしまった。修理依頼のお電話を頂いた時に元栓の閉栓を提案し応急処置をしてサービススタッフ到着まで漏水を防ぐことができました。

【作業開始】
折れている箇所を塩ビカッターでカットします。
お客様のご要望でもあり修理費用を極力少なくしてほしいとのことでしたので最低限の場所を補修していきます。

【蛇口の取り換え】
次に蛇口を古い塩ビ管から外し蛇口のねじ山にシールテープを巻き替えます。外した時に古いシールテープはカッター等でキレイに取り除きます。こうしておかないと水漏れの原因になります。また、シールテープは巻く時にコツがあり常にテンションをかけながらねじ山に巻きつけていきます。

【パイプ接続】
次に接着剤をしっかりと塗って、既設のパイプと新しいパイプを接続します。 接続後は、接着剤が硬化するまで役１５分ほど放置します。接着後、すぐに水道を開栓してしまうと接続した部分が完全に硬化していないのでパンク（破裂）してしまいます。しっかりと接着されたことが確認でしたら開栓して水漏れがないかしっかりと確認します。問題がなければ作業完了。


水回りのプロとして、「水道管が破裂した！」・「水道管から水が噴き出ている！」など、お客様の急な水道管のトラブルにも迅速に対応できるように努めています。しかし、悪天候時など交通事情によって即対応できないこともあります。ですが、敏速な水まわりトラブルの解決ができるように心がけてでています。できる限りわかりやすくお客様がが状況説明をして頂ければ短時間で施工作業が完了します。また、施工後には、施工内容のご説明をさせて頂き、お客様が満足して頂けるようにサービススタッフが業務に努めています。

アドバイス
どこから水が漏れている特定できなく場所の判別ができないければ漏水調査をしてもらうひつようがあります。賃貸住宅にお住いの場合には、建物をかんりしている管理会社に相談して特定してもらうようにしましょう。どこから水が漏れてきているかわからない場合には、建物を貸し出している側が修理をする義務があるからです、契約書で定めがない場合には、基本で貸し出し側が費用負担することになります。しかし、特約事項がある場合には負担側がどちらに定められているかで異なってきます。
さて、水道料金が急に高くなった、どこからか水が漏れている音がする、壁や床が濡れている、水は漏れているけど正確な場所が特定できない等の水漏れ箇所を探してみたけど判別できないこともあります。
そのような場合には、まず水道業者に漏水調査をしてもらいましょう。「漏水調査するのもお金かかるでしょ？」と思われる方多いと思いますがその費用が発生します。
お金はかかりますが、漏水箇所がわからなければ修理費用がどのくらいするのかわかりません。また、修理するには必ず漏水箇所を特定しなければなりませんからいつか必ず漏水調査をしなければなりません。しかし。、この様な場面では、火災保険の水漏れ特約に加入していれば保険金支払いの対象になりますので負担額がかなり少なくなるか全額保険金でまかなえることも少なくありません。

水道管破裂した時の火災保険

水道管の破裂によって発生した火災に関しては、火災保険が適用される場合があります。ただし、保険金が支払われるかどうかは、保険会社の調査によって決まります。
火災保険には「水災」特約が含まれている場合があり、これによって水道管の破裂による水の浸入や漏水に対して保険が適用されることがあります。ただし、保険金の支払いには、以下のような条件があります。

・保険契約の内容によって適用される場合がある
・事故の原因や範囲によって支払われる金額が異なる
・保険金の支払いを受けるためには、保険会社が指定する手続きを行う必要がある

水道管の破裂による被害が発生した場合は、まずは保険会社に連絡して、保険の適用や支払いについての詳細を確認することをおすすめします。

水道管が凍結して漏水した時の水漏れ特約や賠償責任について
水道管が凍結して漏水し、それによって発生した水漏れに関する特約や賠償責任については、具体的な契約内容や保険の適用条件によって異なる場合があります。以下に一般的な情報を提供しますが、個別の契約や保険ポリシーの条件を確認することが重要です。
水漏れ特約: 一部の住宅保険ポリシーには、水道管の凍結や水漏れに対する特約が含まれている場合があります。この特約により、凍結や水漏れによる被害や修理費用の一部が保険会社によって補償される可能性があります。特約の内容や適用条件は保険会社や契約内容によって異なるため、契約書を確認し、保険会社に相談することをおすすめします。
賠償責任: 水道管が凍結して漏水し、他の物件や隣人の財産に被害を与えた場合、賠償責任が発生する可能性があります。賠償責任の範囲や金額は、法的規定や契約条件によって異なるため、個別の状況に応じて法的助言を求めることが重要です。
保険会社によって異なる保険条件や特約が存在するため、具体的な保険契約書や保険会社の担当者と相談することが最善の方法です。保険契約書やポリシーの確認、および保険会社とのコミュニケーションを通じて、水漏れによる特約や賠償責任に関する詳細な情報を入手することをおすすめします。